今すぐ導入
全国16
自治体が活用
(※1:2024年5月時点)
24時間、医師が最速3分で回答をくれる
遠隔健康医療相談アプリ
「いつでもドクター」
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LEBERの「いつでもドクター」とは?
LEBERは、医師不足地域で10年以上地域医療に携わってきた医師が開発した、必ず医師が対応する遠隔医療システムです。全国の自治体で活用されており、ご家庭で「病院に行くほどではないが、専門家の意見が聞きたい」という場面や、「病院に行く必要があるか迷っている」という不安を持つ方々からの相談に、わずか3分で医師が回答いたします。住民の方々の日常的な健康管理を、自治体担当窓口の業務を増やすことなく実現します。
特に子育て支援に携わる皆さまにとって、LEBERは大きな助けとなることでしょう。子どもの体調が急に変わった時や、ちょっとした体の変調にも、いつでもどこでも専門医の助言を得ることができます。これにより、ご家庭はもちろんのこと、自治体としても効率的に健康支援を行う体制を整えることが可能です。
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029-896-6263
こんなお悩みはありませんか?
いつでもドクターで解決できます!
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アプリの使い方はとっても簡単!
サポート体制もバッチリ
お問い合わせ窓口を完備
住民からの登録に関する疑問は、リーバー社が電話とメールでサポートいたします。
住民へのお知らせ
対象となる住民へ郵送で登録案内を送ります。チラシのデザイン、制作もリーバー社が行います。
情報配信
住民の皆様に有益な医療情報を配信いたします。 (希望制)
自治体様への報告書
報告書を作成して、どのくらいの利用があったか、どの時間帯に相談があったかなどをレポートします。
さらに詳しいサポート内容に
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いつでもドクターの実績
いつでもドクターは全国で活用されております
令和6年度 導入自治体 16市町村
桜川市、大子町
上野村、安中市
茅野市、木曽町
伊豆市、下田市、森町
吉備中央町
川棚町
豊後大野市
美郷町
湧水町、大崎町、志布志市
「いつでもドクター」の行政との取り組み実績
実証事業
2018 年
つくば市 「つくばSociey 5.0社会実装トライアル支援事業」採択
新潟市 実証実験補助金事業 採択
2019 年
内閣府 近未来技術等社会実装事業 採択
2022 年
内閣府 先端的サービスの開発・構築等に関する調査事業:インクルーシブ・シティ実現のための実証調査にて「こどもヘルスケア小児の発達と医療を支援」を実施
2023 年
内閣府 先端的サービスの開発・構築や先端的サービス実装のためのデータ連携等に関する調査事業:「遠隔医療アプリを活用した持続可能な小児オンラインかかりつけ医体制の構築」を実施
提供実績
2020 年
茨城県民約280万人を対象にコロナ禍で相談ができる窓口として提供
2022 年
茨城県、岡山県、群馬県、千葉県、茨城県水戸市に「自宅療養患者用 医療相談窓口」としてLEBERを提供
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LEBERを開発しているのは地域医療に
10年以上携わってきた医師です
株式会社リーバー 代表取締役(医師)
経歴
2004年 筑波大学附属病院 勤務医
2014年 心臓血管外科専門医取得
2014年 株式会社AGRI CARE 会長
2015年 医療法人AGRIE 理事長
2017年 株式会社リーバー 代表取締役
その他
・茨城県立の学校で学校医を務める
・平成30年度 茨城県表彰 保健衛生の向上
私が休日当番医をしていたある医師不足地域の診療所では、診療所に来る方の95%以上が診療所に来なくても良い軽症の患者さんの受診でした。なぜ、診療所に来なくても良い人たちが診療所に来てしまうのかと考えると気軽に医師に相談ができる環境がないからだと気付き、遠隔医療アプリLEBERを創りました。私も3人の子どもの父親として、子どもが体調不良になった際には小児科の先生に頼りますが、私が住む地域も夜間や休日などは受診がすぐにできる環境ではありません。日本全国には十分に医師がいない地域がいまだに多くありますし、東京でも時間帯によって医師不足になります。どんな場所にお住まいの方でも医師不足による不安や、すぐに医師に相談ができない環境を少しでも改善したく、みなさんがお持ちのスマートフォン上で医師に些細なことでも相談をして、大切なご家族の健康を一緒に守っていきたいと思い、日々LEBERを運営しています。
FAQ
Q.
提供範囲、対象者はどのように決めるのでしょうか?
A.
自治体様のご要望を受け決定します。導入されている自治体様ですと、未就学児(0~6歳の小学校進学前のお子様)がいる世帯、0~15歳のお子様(医療費助成の対象となっているお子様)がいる世帯を対象にされている場合が多いです。
Q.
妊産婦に関する相談も可能でしょうか?
A.
はい。産婦人科の医師も登録しているため可能です。
Q.
提供範囲、対象者はどのように決めるのでしょうか?
A.
自治体様のご要望を受け決定します。導入されている自治体様ですと、未就学児(0~6歳の小学校進学前のお子様)がいる世帯、0~15歳のお子様(医療費助成の対象となっているお子様)がいる世帯を対象にされている場合が多いです。
Q.
住民が電話で医師に医療相談することはできますか?
A.
できません。LEBERはテキストでの相談のため電話での相談は不可能です。一方、オンライン診療ができるプランもご用意しております。詳しくはこちらをご覧ください。
Q.
提供範囲、対象者はどのように決めるのでしょうか?
A.
自治体様のご要望を受け決定します。導入されている自治体様ですと、未就学児(0~6歳の小学校進学前のお子様)がいる世帯、0~15歳のお子様(医療費助成の対象となっているお子様)がいる世帯を対象にされている場合が多いです。
Q.
「#8000」との違いは?
A.
自治体が契約している子ども医療相談電話との違いは主に3つあります。①LEBERは必ず医師が回答します。②電話回線をしようしないため繋がらない、回答が来ない心配がありません。回答率は100%です。(指名相談の場合を除く)③画像や動画を用いて部位の状況を共有した相談ができます。
Q.
心の相談もできますか?
A.
はい。可能です。心療内科、精神科の医師もいるのでメンタルの相談にも回答いたします。
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